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精密入れ歯で活用すべき医療費控除とは

精密入れ歯は、自費治療なので治療費が高額です。しかし、治療費の負担が軽減できる制度があります。それは、医療費控除です。少しでも治療費は安く、そして納得できる治療をするために、医療費控除について詳しくお伝えします。

医療費控除とは

医療費控除とは、一年の所得を確定するときに、医療費としてかかった金額を控除して税計算をする仕組みのことです。

一年間に10万円以上の医療費を払った場合が対象で、一定の金額を控除できます。控除できる最高額は200万円までです。

総所得額と医療費総額で減税額が変わるので、詳しくは最寄りの税務署に問い合わせてください。

適用される医療費はどんなもの?

医療費控除に適用されるのは、診療・治療費、入院費、薬の購入費用、通院のための交通費です。

予防や健康増進が目的の薬は控除対象になりません。交通費は、領収書がなくても、通院した日時と交通費のメモを残しておけば、控除対象です。

医療費控除は、健康保険とは異なり、精密入れ歯の治療費も対象となります。

健康保険が適用されず高額になってしまう精密入れ歯。治療費を抑えるために少しでも費用が安いクリニックや素材を選んでしまいたくなるかもしれません。

しかし、治療費を安くしようとすれば、満足のいく治療が受けられない可能性もあるでしょう。

保険は適用されませんが医療費控除が使えるので、治療費を抑えることを第一優先にせず、納得できる治療を受けたいです。

医療費控除をお得にうけるための注意点

精密入れ歯の治療でも医療費控除が適用されると紹介しましたが、審美目的の場合は対象になりません。対象になるのは、歯の機能を回復するための治療です。

確実に医療費控除を受けるためには、精密入れ歯の治療を受ける前に、機能回復を目的とした治療との診断書を作成してもらえるかどうか確認しておくことをおすすめします。

精密入れ歯の治療でデンタルローンを利用した場合は、自分が支払うタイミングと控除申請をするタイミングが異なる可能性があるので注意してください。

デンタルローンは、信販会社が治療費を立替払いして、信販会社に分割で支払っていく方法ですが、控除対象になるのは、立替払いをしてもらった年に申請します。

たとえば2年で返済していく契約だった場合でも、控除を受けられるのは最初の年だけです。

デンタルローンの場合は、領収書がないので、契約書の写しで代用できます。

医療費控除についてのまとめ

  • 1年間でかかった医療費を申請すれば減税される
  • 機能回復目的の精密入れ歯治療は医療費控除適用
  • 交通費も控除される

医療費控除は、1年間にかかった医療費の総額が10万円以上になると適用されます。自費治療の精密入れ歯でも、費用負担が軽減できる制度です。ぜひ、活用しましょう。